組織は自らの人材を超えて仕事をすることはできない。人的資源から引き出せるものによって、組織の成果が決定する。それは、誰を採用し、誰を解雇し、誰を異動させ、誰を昇進させるかという人事によって決まる。
ピーター・ドラッカー『マネジメント』

『企業と人材』１２月号の特別寄稿を掲載して頂きました

『企業と人材』１２月号の特別寄稿に”人材開発担当者の仕事”と題する内容をとして、６ページにわたって掲載して頂きました。

人材開発部門として取り組むことは、１つです。既に目標管理制度をもっていればその制度を見直すことです。目標管理制度をもっていなければその制度をつくり上げることです。目標管理制度をもっているか、目標管理制度をもっていないかのいずれかに当てはまるはずです。

人材開発部門としてまず取り組むこととして、なぜ、「目標管理」ということをお伝えしたいのかというと、人材開発部門は、組織の成果をあげるための重要な機関として機能しなければならないからです。組織の成果は、そこで働く一人ひとりの成果の集積です。組織の成果をあげるためには、一人ひとりが主体者となって自ら成果をあげる状態つくり出すことです。それが、人材開発部門が担うべき責任だからです。