成果をあげる決定は、合意からスタートすることはない。正しい決定は、共通の理解と、対立する意見、競合する選択肢をめぐる検討から生まれる。
ピーター・ドラッカー 

ドラッカー教授とソニーの盛田さんとの会話

あーでもない。こーでもないと、延々議論を続けても何も決まらない。共通の理解もなくそれぞれが言いたいことを言い合っているだけ。意見が対立すれば億劫がって議論をやめてしまう。そして競合する選択肢をめぐる検討を避けてしまう。これではたとえ何かを決めたとしても的の外れたものになってしまう。誰もがそのようなことでイライラしたご経験をお持ちだと思う。一度は成功をおさめた事業であっても成長する力を失い、これでは発展する事業も発展しなくなってしまう。では、いったいどうすればいいのか。

ドラッカーはこう言われている。「成果をあげる決定は、合意からスタートすることはない。正しい決定は、共通の理解と、対立する意見、競合する選択肢をめぐる検討から生まれる。」あらゆる仕事はなんらかの成果をあげるために仕事をしている。成果をあげるためには、成果に先だって何が成果なのかを決めなければならない。思い付きで成果をあげることはできないからだ。また成果をあげるためには行動がいる。行動には行動に先だって行動を方向付けるものがいる。思いに任せて物事を成し遂げることはできないからだ。会議が必要なのは、成果と行動を決める必要があるからだ。それらを総じて、意思決定と言う。

経営者の仕事は意思決定で成果をあげることだ。意思決定について、かつてソニーの盛田昭夫さんが興味深い話を紹介してくれた。ニューヨークで、ピーター・ドラッカーと広告会社の担当者と昼食をした時に盛田さんはドラッカーにこんなことを聞かれたという。「日本の経営者の物の考え方は、合理的とは思えない。しかし成果を上げている。一体どういうわけですか？」。すると広告会社の担当者がこう答えた。「合理的な決定を下すのは、そのことに関するすべての事実と状況を知らなくてはいけない。しかし、すべてを知るということは不可能に近い。アメリカの経営者が自分たちの考えが合理的だと思っているのは、自分が知っていることだけを前提としての話だと思う。実際には、自分の知らない事実が山ほどある。このことを忘れていると、どんなに合理的な結論であっても、とんでもない間違いをおかす可能性がある。しかし、日本の経営者は、見えている事実をつなぎ合わせていくのではなく、全体像を把握し、それから自分の考えを照らし合わせて、決断を下すのではないだろうか。結果として、日本の経営者は、事実を論理的に組み立てて決定するアメリカの経営者より、全容を正しくつかむことができるのではないかと思う」。盛田さんは、自分がやってきたことを言い当てているものだとその話を紹介された。
続きは・・・（月刊BOSS12月号より一部抜粋）

社長、取締役、執行役員の方々へ