利益は企業や事業の目的ではなく、存続のための「条件」である。利益は、事業における意思決定の理由や原因や根拠ではなく、妥当性の尺度である。
ピーター・ドラッカー

奪うものは滅び、与えるものは繁栄する

ジョンソン＆ジョンソンの我が信条は、あなたもご存じのことと思います。我が信条の中に、「我々の取引先には、適正な利益をあげる機会を提供しなければならない」、という条文があります。これは、「取引先に不適切な値引きはしない」、ということです。うがった見方をすれば、対外的な建て前の様なものに見えてしまうかもしれませんが、けっしてそうではありません。

どんな会社も利益が必要です。それは、「もっと多くのお客様にお応えしていくために、もっといいサービスを提供していくためにお金が必要だから」です。利益とは、「お客様のために必要な未来のコスト」なのです。あらゆる会社が、そのお金をお客様に負担してもらっているのです。社会はこのように協力し合って成り立っています。会社それぞれ、様々な事情があると思いますが、「安いことに越したことはない！」などという、不適切な根拠だけで値引きを要求するということは、「弊社は社会に協力しませんよ」と言ってることと同じです。

奪うものは滅び、与えるものは繁栄する。これは、世の法則と言えるでしょう。適切ではない根拠で値引きをする会社は、厳しい因果の法則によって、会社の生きる力は弱まっていかざるを得ません。そのような運命を自らつくっているようなものです。一方､伸びている会社は例外なく、教養に根ざされた、「人格者ならぬ人格社」です。人格社たらしめる、御社にとっての絶対的な掟を持たれることをおススメします。「嘘をつかない因果の法則」によって、会社の生きる力を強くしていくことになるのです。