経営者には、外部の人間の客観的なアドバイスが必要である。意思決定について話し合い、耳を傾けることのできる相談相手を必要とする。経営者の判断や強みを問題にできる外部の人間が必要である。

リベラルタイム ９月号 ドラッカーの金言　山下 淳一郎

前回は、「創業における五つの原則」の第四の原則「創業者の役割を決めること」というテーマでお話しました。今回は、第五の原則「コンサルタントを使いこなす」というテーマでお話させて頂きます。前号をお読み頂ければなお理解が深まりますので、ぜひバンクナンバーをお読みくださいね。

トップのやることは目白押し、予定は分刻み、スケジュールを次から次へとこなしていかなければなりません。日々を走り抜く中で、ある時は将来の会社のあるべき姿を思い描き、ある時は新規事業の構想を練り、ある時は人材の育成に心を砕き、ある時は人材の配置に思いを煩っています。本人も気付かないところで様々な考えが浮かんでは消え、消えてはまた浮かび、トップの頭脳は２４時間３６５日片時も休まることなく動いています。トップは得体の知れない相手と常に対話していると言っていいかもしれません。

時として、大事なことを見逃さないがゆえに、別な大事なことを見落としてしまい兼ねません。私たち人間は、自分の肉眼で自分の背中を見ることができないように、自分の右手で右肘をつかめないように、その認識能力は自ずと限界があります。思考は主観の産物である以上、意思決定において百発百中はあり得ません。しかし、意思決定の的を外してしまえば会社を思いもよらない方向へ導いてしまいます。そのような状況を招かないためにどうすればいいのでしょうか。

トップが想い抱くのは「迷い」ではなく、決めた考えよりもさらにいい考えがあるのではないかという「戸惑い」です。もとより経営に「答え」はありません。あるのは「正しい答え」ではなく「正しい問い」です。ここでいう「問い」とは、考えを巡らすために押さえなければならない視点のことです。押さえなければならない視点を得る助けになるのが、第三者による働きかけです。ドラッカーは、次のように言われています。（リベラルタイム9月号より一部抜粋）