
会社をワンランクアップさせたい経営者の方へ
上は社長から下は職長や事務主任にいたるまで、明確な目標を必要とする。目標がなければ混乱する。部門があげるべき成果を明らかにしなければならない。他部門の目標達成の助けとなるべき貢献を明らかにしなければならない。
ピーター・ドラッカー『マネジメント』
ドラッカーを経営の現場で活用するためのコンサルティング
なぜ、成果を定義する必要があるのか
成果をあげるために仕事をしています。しかし、何が成果かを定義しなければ成果をあげることはできません。顧客にどうあって欲しいかを考え抜き、顧客で起こる良い変化を自分たちの成果とする定義する必要があります。成果とする定義することによってはじめて、成果をあげるための重要な活動が決めることができます。ゆえに、成果を定義する必要があります。
成果を測る指標を持たなければ、自分たちの行動が正しいのか改善すべきかすら判断がつきません。そうなれば、顧客や市場に変化が起こっても同じやり方を続けてしまい、事業は衰退してしまいます。成果を測ることによってはじめて、組織メンバーの意識や行動を変えていくことができます。つまり、成果は、組織の行動を成果のあがる方向に向けさせてくれるのです。ゆえに、成果を定義する必要があります。
- 成果を測る指標を持たないとどうなるか
- 成果指標は、働く人間の意識や行動を変える
- 成果指標は自分たちの行動を成果の上がる方向に向けさせてくれる
どのように成果を測るのか
成果には定性的なものと定量的なものがあり、それぞれをモニターし測定できる状態にする必要があります。しかし、実用的なものにしておかなければ、成果を測定することが大仕事になってしまっては、まるで成果を測定することが主体業務になってしまいます。実用的なものであり、かつ業務への負担を最小限にするためには、次の7つの条件を満たすものである必要があります。あくまでも主体業務を支えるものです。

- 意味のあるものに限定されたもの
- 測定に手間が掛からないこと
- 測定される対象の性質に適したもの
- 適した精度であること
- タイムリーであること
- 使用法が単純であること
- 行動に結びついていること

